側室制度が廃止されたから、
旧宮家を復帰しても皇統は維持できないというのは「ウソ」。
江戸から明治にかけての皇室の状態から逆算すれば、
旧宮家復帰により、一夫一婦制でも、今後２００年皇統は安泰だ。
旧宮家は、皇位継承者の先細りを危惧して、
わざわざ明治天皇が永世皇族にされた宮様の末裔である。
女性宮家の創設など、全く必要ない。
明治天皇の叡明に、そして、
昭和天皇の無念に、
今こそ、思いをいたすべきではなかろうか。
旧宮家の皇籍離脱は、占領下とはいえ、
国民主権をうた新憲法の下、新皇室典範の下でなされた。
国民にも大きな責任がある。
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補うために、「女性宮家」なるものが提唱されているが、
男系血統にこだわって成立してきた皇室の存在根拠を崩壊させるため、
まったく論外である。
一方で、大正天皇以来、宮中の長年の伝統であった、
中宮制度（女官制度・側室制度）が停止されており、
現行皇室典範では、一夫一婦制となっている。
これをさして、側室がなければ男子を得られる確率が減るから、
男系男子にこだわる皇位継承は成り立たない、との説がある。
これに対して、医学の発達により幼児死亡率は下がっているので、
問題はないのだ、との反論もある。
そこで、少し調べて見ることにした。
上の表は、江戸時代の初期から明治天皇までの、
天皇のお后の数と皇子女の数を示したものである。
厳密にいえば、皇后にあたる中宮だけが后と言うべきだが、
ここでは簡単のため、天皇の子をなした女官はすべて后と呼ぶ。
また明治天皇のご正室は子に恵まれなかったがこの中の数に入れている。
これによれば、この時期には１６名の天皇がおられ、
２名の女子天皇はいずれも慣例により結婚はされなかった。
以下では、１４名の男子天皇のみを論じる。
１４名の天皇には、合計して８１名のお后がおられ、
２０５名の皇子女が生まれている。
男女比はほぼ１対１である。
このうち、１０歳以上に育ったのは「成人」の欄にあげた１２２名である。
天皇は平均して６名の后をもたれ、
平均して１５名の皇子女に恵まれ、成人されたのは約半数強であった。
それぞれのお后は
平均して２．５名の皇子女に恵まれ、
成人されたのは約半数強の１．５名であった。
さて、江戸時代は、世襲親王家という制度で皇室は運営されていた。
伏見宮家、桂宮家、有栖川宮家、閑院宮家の４つの宮家があり、
例え多数の皇男子が生まれたとしても、
皇太子およびこの４宮家の当主以外は、全て出家するという制度である。
これは皇族が増えて禁中の力が強くなりぎないようにとの幕府の政策でもあった。
宮家の中には直系が断えたものもあったが、
その際は、天皇の皇子が宮家をついだり、
別の宮家から養子をむかえたりして４宮家を維持していた。
逆に天皇に皇子が生まれなかった時は、宮家が皇位継承した訳である。
天皇＋４宮家、という体制は明治維新が起こるまで維持され、
その後、このような変則的な世襲親王家の制度は廃止され、
皇族の子孫はみな宮家をつくり皇族であり続けるという、
永世皇族制になって（戻って）、今に至っている。
簡単にだけ述べると、
明治維新が起こった時、
孝明天皇の成人できた皇子は明治天皇だけであり、
明治天皇にはなかなか皇子が生まれなかったこともあり、
４つの世襲親王家のすべての男子は
すでに出家させられていた宮様も還俗して皇族に戻り、
宮家を設けた。
この宮様方は、江戸時代のように出家させられることもなくなり、
皇族の男子子孫はみな宮家をつくり皇族であり続けるという、
永世皇族制に戻ったのだ。
その後皇族の数の制限のために臣籍降下した男子皇族もおられたが、
終戦後の占領中、
昭和２２年１０月、GHQの方針に従い、１１宮家が皇籍離脱させられた。
この１１宮家には、２６名の男子皇族がおられた。
さて、女性宮家問題というのは、
現皇室に若年男子皇族が、
皇太子殿下・秋篠宮殿下・秋篠宮若宮殿下の３名だけになっている問題だ。
実は昭和２２年に皇籍離脱させられた旧宮家には、
その後も男子が生まれ、３０名の男子（内若年男子１５名）がおられる。
それゆえに、この旧宮家が皇室に復帰されれば、皇位継承の問題は解決できる。
※東久邇征彦氏にも男児が生まれ、壬生基成氏・壬生基敦氏にも後継者が一人ずついらっしゃる（週刊新潮）
また、今年の6月に、賀陽治憲氏は永眠なされいました。（産経新聞）
しかしながら、ここで冒頭にのべた
側室が廃止されたから、側室がなければ男子を得られる確率が減るから、との説がある。男系男子にこだわる皇位継承は成り立たないこれに対して、医学の発達により幼児死亡率は下がっているので、との反論もある。問題はないのだ
という第２の問題が出てくるわけなのだ。
そこで、一番上の表をもう一度見ていただきたい。（次に再掲）
簡単に言えば、
天皇ひとりあたりお后が６人おられ、平均２．５人の子をもうけられ、
平均１．５人が成人して、合計９人の成人皇子女が育っていた。
世襲４宮家に何名のお妃や子女がおられたかについては、
今手元に正確な情報がない。
安全のため天皇と同数のお妃を抱えられていたと想定しておこう。
つまり、天皇＋４宮家の体制というのは、
各世代において、皇族が９ｘ５＝４５名（男女含む）、という体制だったといえる。
またそれに必要だったお后の数は各６名で、６ｘ５＝３０名であった。
これで、２００年以上にわたり、皇位は安定して継承できたということになる。
現在は医療の発達により、子供を授かる＝成人する、と言いうる状況にある。
当時は、お后一人あたり２．５名の皇子女を授かっているから、
今なら、授かった ２．５ｘ６ｘ５＝７５名全員が成人することになる。
江戸時代と同程度の安定性で十分ということであれば、
成人は４５名でよいということになる。
お后一人あたり２．５名の皇子女だから、
今なら、４５名の成人を得るには、４５／２．５＝１８名、ということになる。
ここから、江戸時代と同程度の安全性・安定性で、
皇位継承をするには、
各世代において、１８名のお后がおられる状態であればよいということがわかる。
これであれば、男子を授からないお后がおられたとしても、
次の世代において、また１８名の成人男子皇族が育たれて婚姻され、
という「持続可能性」が担保される。
（※天皇陛下をふくめ、１８名の男性皇族が１８名のお后と結婚され、
４５名の男女皇族が生まれ、内半数の２２名は男性で、
そこから４名は臣籍降下されて、次の代も１８名の男性皇族となる。
中には結婚されない宮様もおられるかもしれないが、そのような方も３名までなら大丈夫だ。）
かつては一人の男子皇族が複数のお后と結婚される状態にあったから、
つまり側室制度を前提とすれば、
天皇＋４宮家でよかった。
しかし、一夫一婦制を前提とすれば、宮家の数＝お后の数となるから、
天皇＋１７宮家という体制を維持すればいいことになる。
一夫一婦で離婚を前提としなければ、お后によって男子を授からない時点で血統は絶える（宮家断絶）が、
それ込みでの宮家継承だからである。
逆にこれ以上宮家が増える場合は、適宜臣籍降下すればいいと言える。
実際には、江戸時代の世襲宮家がすべて６妃体制だった訳ではなく、
現実にはこれより少ない。
ゆえに、「概ね１７宮家」という水準である。
なお、ちなみに「宮家」は、「核家族」ではなく三世代型の「大家族」である。
現在は、この適性水準に比べ、
天皇－皇太子
－－
秋篠宮－若宮
常陸宮（断絶が予想される）
三笠宮（断絶が予想される）
桂宮（断絶が予想される）
高円宮（断絶が予想される）
で直宮は５宮、
旧宮家は１５名の若年皇族で、内幼年４名である。
つまり、旧宮家で１１宮家を維持出来る。
直宮に加えて１６宮家体制である。
これで「概ね１７宮体制」となる。
確実に１７宮家ということであれば、
旧宮家で他家に養子にいかれそこで子をなしておられる方もおられる。
（東久邇宮系統の壬生家）
つまり、旧宮家のすべての若年男子に皇室に復帰頂いて、
（より安全には、旧宮家で他家に養子にいかれた方も復帰頂いて）
初めて、「江戸時代程度の皇位の安定が期待できる」と言える。
また、逆に言えば、
旧宮家のすべての若年男子に皇室に復帰いただけるなら、一夫一婦制によっても、「江戸時代程度の皇位の安定が期待できる」と言える。
故に、以上の検討により、
旧宮家の全面復帰により、
皇位継承は今後２００年安泰である
と言いうるのである。
女性宮家の創設など、全く必要ない。
とも結論できるのである。
ところで、旧宮家の皇籍離脱はGHQの方針で、
皇室財産の国有化（ようするに没収）
皇族（旧宮家）への歳費カットによる兵糧攻め、
皇族への過酷な財産税の賦課、
によって、旧宮家の臣籍降下は強制された。
しかしながら、これと並行して行われた皇室典範の改正作業は、
まったく、日本人の手によるものである。
GHQは、皇室に残る皇族については従来のまま維持する予定だった。
皇室典範を一般法に格下げする指示はしたが、内容改変は一切要求しなかった。
宮沢俊義をはじめとする「赤い日本人」は、GHQの意向を「無視」して、
様々な改悪をなしたが、中でも、
庶子からの皇位継承権の剥奪は、悪質だったと言うべきだ。
昭和天皇は大正天皇にならって側室を廃止されたが、
当時は、現在旧宮家となっている男子皇族が多数おられた。
それ故、安心して側室を廃止されたと思われる。
庶子からの皇位継承権の剥奪とは、
側室からの子供には皇位継承を認めない、
というもので、
一見、昭和天皇による側室廃止を法制化しただけに見えるが、
以上のような考察を前提とすれば、
「側室廃止による、男子皇族の自然減少で、皇室の自然消滅」
を画策した「改悪」であったことが明らかになるのだ。
なぜなら、上に上げた計算は、おそらく、既に占領中にはできたはずだ。
この計算を逆から使えば、
宮家を減らした上で、側室廃止を制度化すれば、宮家の断絶が相次ぐはず
こう判断出来て当然だからだ。
皇籍離脱の時点で宮家は
天皇＋秩父宮・三笠宮・高松宮・常陸宮
の４宮家体制だった。
改めて述べるまでもなく、これで皇統を維持するには側室制度が必要になる。
昭和天皇は、旧宮家の皇籍離脱に最後まで抵抗されたという。
繰り返しになるが、現在旧宮家には、１５名の若年男子「皇族」がおられる。
例え、一夫一婦制の下であったとしても。
この復帰だけで、皇統は、今後２００年にわたって磐石である。
旧宮家は、明治天皇が皇位継承者の先細りを危惧して、
わざわざ永世皇族にされた宮様の末裔である。
明治天皇の叡明に、そして、
昭和天皇の無念に、
今こそ、思いをいたすべきではなかろうか。
旧宮家の皇籍離脱は、占領下とはいえ、
国民主権をうた新憲法の下、新皇室典範の下でなされた。
国民にも大きな責任があるのである。
日本は日本らしく
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